ヨーロッパ旅行を頻繁にする方ならば知っている人が多いであろう海外旅行者を対象とした「タックスリファンド」という制度(タックスフリーとも言う)。
たとえば日本からオーストラリアへとサーフトリップに出て、オーストラリアでサーフボードを購入すると現地に暮らすオーストラリア人よりも10%安く購入できてしまうのです(手続きを踏むと外国人は消費税を返金してもらえるため)。
今回の記事は、オーストラリアでのサーフボード購入を例にタックスリファンドに関する情報をシェアします。
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タックスリファンドとは
タックスリファンドとは何かと言うと、外国で購入した一定額以上の商品を持ってその国を出国する場合、日本で言う消費税分を還付してくれると言うもの。
厳密には多少異なりますが、空港に入っているデューティーフリーに似たような感じです。
タックスリファンドの対象となるのは、現地で消費する飲食物などは除外され、実際の「物」です。
たとえば消費税を10%と仮定し、消費税込みで55,000円の商品を購入すれば消費税分の5,000円を返金してくれます。
ただし、こういった制度がある事を知ってる上で、さらに手続きを踏まないと返金してもらえないので実際に試した経験のある方はそれほど多くないかもしれません。
世界中の全ての国で一律でタックスリファンド制度があるわけではなく、特にヨーロッパ諸国に多い制度ですので(アメリカにはない)。
ヨーロッパでは税金が高い国が多く、15%ほどの還付となる事もあるので知っておいた方がお得です。
オーストラリアでのタックスリファンド手続き①:購入時
僕はきっかけは忘れたものの、オーストラリアでタックスリファンドがある事を知り、サーフボード購入で利用しました。
オーストラリアでは制度自体を「TRS(TOURIST REFUND SCHEME)」と呼び、「GST (Goods and Services Tax)」と「WET (Wine Equalisation Tax) 」が還付対象となります。
10%のGSTは消費税のようなもので、大半の海外旅行者が対象となるのがGSTです。
オーストラリアはサーフィン大国と言う事で全般的にサーフグッズが安いので、ボードやサーフアクセサリーなど色々とまとめ買いしてしまうのがお得と言えます。
ちなみに、オーストラリアでTRSの対象となる金額は300豪ドル(約2.8万円)以上のショッピング(国によって最低額は異なります)。
商品購入時にTRS利用者はパスポートを持参し、会計時には必ず「タックスインボイス」をお願いしましょう。
タックスインボイスが無いと返金してもらえないので、絶対に忘れないように。
これが商品購入時の手続きとなります。
オーストラリアでのタックスリファンド手続き②:空港
税金の還付をしてもらうのは訪問国を出国する外国人旅行者と言う事で、一般的には帰国便に搭乗する当日の空港となります。
まずは空港でチェックインを行い、出国手続きを行ってエアサイド(制限エリア)へ。
エアサイドにTRSオフィスがあるので、そこで税金の還付手続きを行います。
その時に必要なものが、商品購入時に入手したタックスインボイスと実際に購入した商品。
本当に商品を購入したのか確認になるので、購入品は受託手荷物ではなく機内持ち込みにする必要があります。
そして手続きを行い、クレジットカードに還付してもらうことになります(現金での返金は無し)。
上記の流れだとサーフボードはチェックインカウンターに預けてしまうので制限エリアに持っていけません。
でも、サーフボードといった大型荷物用の手順もあります。
大型荷物の場合
サーフボードを含む大型荷物を購入して受託手荷物にする場合、チェックインカウンターに向かう前にABF(Australian Border Force)クライアントサービスカウンターへ向かいます。
たとえば、ブリスベンなら国際線ターミナルのレベル1のエレベーター脇、ゴールドコーストならばチェックインカウンターのスタッフに同オフィサーを呼んでもらうなど対応は空港によって異なります。
そして同オフィサーが実際に商品を確認すると、タックスインボイスにスタンプを押してくれるので確認終了となります。
まとめ
ヨーロッパ諸国に加え、事例を挙げたオーストラリア、韓国、シンガポールなどでも導入されているタックスリファンドという制度。
知らないと大きく損をする場合もあるので、是非とも覚えておいて活用して見て下さい。
ちなみに、逆も然りで僕はオーストラリアで学生をしていた時、日本で購入した新品のノートパソコンを送ってもらったことがあります。
その時は素直に荷物の中身を新品ノートパソコンと書いていたので、オーストラリアの郵便局留めとなり、連絡を受けて郵便局へ行くと税金(おそらく関税!?)がかかると言われました。
でしたが、当時の僕が所有していたのは学生ビザで、定住しているわけではなく卒業後は日本へ帰国すると説明して税金を免れることができました。
つまり、税金は商品の所在がポイントになるのだろうなと、ふと思い出しました。